テレワークの導入は、私たちの働き方を大きく変えました。「よかった」「続けていきたい」という従業員の声が聞こえてくる一方で、心身の不調を訴えるケースも一部あるそうです。テレワークでも企業が従業員の健康状態を適切に把握するためには、どうすればよいのでしょうか。今回は、テレワーク時代のメンタルヘルスケアについて解説します。
そもそもメンタルヘルスケアとは？
メンタルヘルスとは、心の健康のことです。ストレスや精神的な疲労が溜まると、さまざまな精神疾患につながります。それを予防し、早期発見や適切な対処を行うことで健康的な心の状態を保つことが大切です。つまりメンタルヘルスケアとは、働く人の心の健康をサポートする取り組みを指します。
厚生労働省では下記の具体的な目標を掲げて「メンタルヘルス対策の推進」をめざしています。
- 仕事上の不安、悩み又はストレスについて、職場に事業場外資源を含めた相談先がある労働者の割合を90％以上
- メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業場の割合を80％以上
- ストレスチェック（※1）結果を集団分析し、その結果を活用した事業場の割合を60％以上
出典：職場における心の健康づくり～労働者の心の健康の保持増進のための指針～ ｜厚生労働省
※1 ストレスに関する質問票（選択回答）に労働者が記入し、それを集計・分析することで自分のストレスがどのような状態にあるのかを調べる簡単な検査。
テレワークにおける従業員のメンタルヘルス不調
メンタルヘルス不調になると、気分の沈み、やる気が出ない、不安やイライラが募るといった「心の変化」だけでなく、食欲がなくなる、息苦しい、血圧が上がるなど「体の変化」も起きます。そうした変化にいち早く気づくことが大切です。近年は、テレワークの推進に伴い、以下のような新たなストレスの要因が出てきています。
コミュニケーション不足
テキスト、音声、画像を介したコミュニケーションには齟齬が生じたり、孤独感を感じたりすることが起こりがちです。
評価に対する不安
上司との対面機会が減るため、信用されているだろうか、正当に評価してもらえているだろうか、と不安になります。
切り替えの難しさ
仕事とプライベートの場が同じであるため、オンとオフの切り替えがうまくできず、結果心身に不調をきたすというケースがあります。
テレワークにおける企業のメンタルヘルスケア対策
ここから、企業が取り組むべきメンタルヘルス対策をご紹介していきます。
研修や自己チェックでセルフケアを強化
2015年から義務付けられている年1回のストレスチェック以外に、セルフチェックをする機会がなかった従業員も少なくないと思います。また、セルフチェックの結果を受けて、どのような対応をとるべきか、予防するためにどのようなことに気を付ければよいか、知識がなければ適切な対応ができないでしょう。
ストレスマネジメント研修などを活用し、本人が自分のストレスについて客観的な情報を得ることで、ストレス過多を未然に防止することが必要です。
他者との繋がりを強化
一人暮らしの方には、テレワーク中気が付くと数日間誰とも会話をしていない、といったことも起こりえます。メンタル不調は、本人も気づかないうちに進行している場合が少なくない上に、仮に気づいていても、上司や周囲に弱みを見せたがらない社員も多く、発見は遅れます。早めの相談を受けるために、普段からの信頼関係構築が重要です。
管理職の方はテレワークをきっかけに部下と1オン1の頻度を増やしたり、ゲーム感覚でお互いの仕事の価値観を共有する時間をオンラインで設けるなど、コミュニケーションを増やすことで、テレワークによるメリット・デメリットの影響について、個人の捉え方を把握することができます。
リアルタイムで把握・早期対応
本人のメンタルヘルスの状況や労働時間について、上司がタイムリーに把握し、早期発見・早期対応することが非常に重要になります。この把握には、ITツールを活用することがおすすめです。
これまで、顔色や服装などから瞬時に読み取っていた部下や同僚の変化・違和感を、今後は個人データから瞬時に判断できなければなりません。分析に時間がかかってしまうことや分析によって出された危険信号が放置されては意味がありませんので、ITツールにより早期発見することと、放置されず確実に早期対応ができる仕組みをつくることが求められます。
まとめ
今回はテレワーク時のメンタルヘルスケアの重要性とその対応方法についてご紹介しました。
今後、企業には「メンタル不調を防ぐ予防策」「不調者の早期発見・早期対応できる体制や仕組みづくり」「メンタルヘルス教育の実施」等を迅速に実現することが求められています。
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