従業員の睡眠改善｜健康経営の施策と進め方

従業員の眠りが浅いと、職場の集中力はじわじわ落ちていきます。とはいえ「睡眠改善を健康経営の施策にする」と言われても、何から手をつければよいか迷いますよね。この記事では、総務・人事のご担当者が今日から動ける進め方を整理しました。

この記事でわかること

• 睡眠改善が健康経営の施策になる理由
• すぐ始められる具体的な施策5つと3ステップ
• 施策の効果を数字で確かめる方法

結論から先に：従業員の睡眠改善は、健康経営の施策として「睡眠の実態把握」「正しい知識の提供」「働き方の見直し」の3本柱で進めます。厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド2023」は、成人に1日6時間以上の睡眠確保を目安として示しています。

従業員の睡眠改善が、なぜ健康経営の施策になるのか

睡眠不足は、欠勤よりも「出勤しているのに力を出せない状態」を通じて企業の生産性を下げます。だからこそ健康経営の中心テーマになります。

プレゼンティーズムとは、体調不良を抱えたまま出勤し、本来の力を発揮できない状態です。経済産業省の健康経営に関する資料でも、企業の健康関連コストのうちプレゼンティーズムが最も大きな割合を占めるとされています。睡眠の乱れは、その代表的な引き金。見えにくいからこそ、放置されがちな損失です。

厚生労働省「健康づくりのための睡眠ガイド2023」は、成人に1日6時間以上の睡眠確保を目安として示しています。睡眠不足が積み重なった状態は「睡眠負債」と呼ばれる状態です。日中の眠気や判断力の低下を招きます。もはや個人の自己管理だけの問題ではありません。

従業員の睡眠が悪化する主な原因は？

従業員の睡眠悪化は、長時間労働・不規則なシフト・就業時間外の連絡という3つの職場要因が重なって起きます。

原因を個人の生活習慣だけに求めると、施策は空回りします。まずは職場側で改善できる要因を洗い出してください。代表的なものを整理しました。

• 残業や持ち帰り仕事による入眠時刻の後ろ倒し
• 交代勤務・夜勤による体内リズムの乱れ
• 終業後のメールやチャットによる気持ちの高ぶり
• 仕事の不安やストレスによる中途覚醒

健康経営で始める睡眠改善の施策5つ

健康経営で取り組む睡眠改善の施策は、「把握・教育・環境・制度・連携」の5つに分けると迷わず着手できます。

いきなり全部そろえる必要はありません。自社の課題に近いものから1つ選んで始めてください。無理のない範囲が、続けるコツです。

• 睡眠の実態把握：アンケートや健康診断の問診で、眠りの満足度を数値にする
• 正しい知識の提供：睡眠衛生のセミナーや社内資料で学ぶ機会をつくる
• 働く環境の整備：仮眠スペースや照明の見直しで休める場をつくる
• 働き方の制度化：勤務間インターバルや残業削減を就業ルールに組み込む
• 専門家との連携：産業医や保健師と連携し、不調者を早めに支える

私たちが現場でお話を伺うと、最初の一歩は「実態把握」が圧倒的に多い印象です。測ってみて初めて、残業の多い部署ほど睡眠満足度が低い、といった傾向が見えてきます。

施策の設計に迷ったら、無理に自社だけで抱え込まず相談してください。進め方の整理だけでも、ぐっと動きやすくなります。

睡眠改善の施策を進める3ステップ

睡眠改善の施策は、「現状把握→打ち手の実行→効果の確認」という3ステップで回すと定着します。

睡眠改善の施策の効果はどう測る？

睡眠改善の効果は、睡眠満足度アンケートとストレスチェックの集団分析を組み合わせて測ります。

主観の変化だけでは、経営層に説明しづらいものです。そこで、毎年実施するストレスチェックのデータを活用してください。部署ごとの集団分析を見れば、負担の偏りが浮かび上がります。

高ストレスと判定された従業員が多い部署は、睡眠の乱れも起きやすい傾向があります。高ストレス者への対応と睡眠施策はセットで考えると効果的です。あわせて受検率を上げる工夫をしておくと、データの精度も高まります。

ストレスチェック制度は、労働安全衛生法第66条の10に基づく仕組みです。詳しい実施方法は厚生労働省のストレスチェック制度のページで確認できます。制度を測定インフラとして使えば、睡眠施策の評価は一段ラクになります。

中小企業こそ睡眠改善に取り組むメリットは大きい

中小企業の睡眠改善は、少人数ゆえに一人ひとりの体調が業績へ直結するため、取り組む価値が特に大きい施策です。

人数が限られる職場では、1人の不調が周囲の負担を一気に増やします。睡眠が整えば、日中の集中力やミスの減少という形で返ってきます。採用が難しい時代に、働きやすさは定着率にもつながる要素。見逃せないポイントです。

眠りへの投資を「コスト」ではなく「生産性への投資」と捉える発想が、現場でも少しずつ広がっている印象です。

当センターは9年連続で経済産業省「健康経営優良法人」に認定され、リピート率は9割を超えています。自社でも睡眠を含む働き方の見直しを重ねてきた経験から、中小企業でも続けられる施策づくりをご一緒できます。

睡眠施策は、立派な制度より「続く小さな一歩」が効きます。委託先の選び方に迷う場合は、選び方のポイントも参考にしてください。

まとめ：睡眠改善は健康経営の土台になる

従業員の睡眠改善は、把握・教育・環境・制度・連携の5施策を、3ステップで小さく回すのが近道です。効果はストレスチェックの集団分析で確かめられます。

眠りが整うと、職場には穏やかな集中が戻ってきます。それは、働く人が本来の力を発揮できる時間を取り戻すことでもあります。まずは実態把握の一歩から始めてみてください。

健康経営で睡眠に取り組むと、どんな効果がありますか？

睡眠が整うと、日中の集中力が高まり、体調不良による生産性の低下を抑えられます。欠勤や離職の予防にもつながります。企業の健康関連コストのうち大きな割合を占めるプレゼンティーズムの改善が期待できます。

従業員の睡眠改善の施策は、何から始めればよいですか？

まずは睡眠の実態把握から始めてください。アンケートや健康診断の問診で、眠りの満足度を数値にします。課題の大きい部署が見えたら、残業削減や睡眠セミナーなど効果の見えやすい施策を1つ試すのが現実的です。

3・3・7睡眠法とは何ですか？

3・3・7睡眠法とは、睡眠の質を整えるための考え方の一つです。眠り始めの最初の3時間をまとまって深く眠ること、夜中の3時には眠っている状態をつくること、合計で7時間ほどの睡眠を目安にすることを指すとされています。個人差があるため、自分に合う形へ調整してください。

睡眠改善の施策の効果は、どう測定しますか？

睡眠満足度のアンケートを施策の前後で比較するのが基本です。あわせて、毎年のストレスチェックの集団分析で部署ごとの負担の偏りを確認します。主観と客観の2つの指標を組み合わせると、経営層にも説明しやすくなります。

中小企業でも睡眠改善の健康経営施策は必要ですか？

中小企業ほど必要性は高いといえます。少人数の職場では、1人の体調不良が周囲の負担を大きく増やすためです。立派な制度をそろえなくても、残業削減や睡眠の知識共有といった小さな施策から始められます。