高ストレス者の面接指導をオンライン実施する5つの要件

高ストレス者が出たあとの面接指導、正直「日程調整が大変」と感じていませんか。産業医の予定が合わず、申出から時間が過ぎてしまう。そんな悩みは、オンライン実施で大きく軽くなります。この記事を読めば、何を満たせばWeb会議で面接指導ができるのか、当日の流れまで一度で分かります。

この記事でわかること

• 高ストレス者の面接指導をオンラインで行える条件
• 厚生労働省の通達が定める要件と、電話だけがNGな理由
• オンライン面接指導の当日の流れと、会社側の準備
• 申出から1か月以内に間に合わせる実務のコツ

結論から先に：高ストレス者への医師の面接指導は、映像と音声でやり取りできるWeb会議なら、要件を満たすことでオンライン実施が認められます。音声だけの電話は認められません。会社は医師の条件・機器・衛生委員会での周知・プライバシー・緊急時体制の5点を整えてください。

高ストレス者の面接指導は、オンラインで実施できる？

高ストレス者への面接指導は、情報通信機器を使ったオンライン実施が認められています（厚生労働省「長時間労働者、高ストレス者の面接指導について」）。ただし条件つきです。

面接指導とは、医師が労働者と面談し、心身の状況を確認して必要な指導を行う仕組みです。ストレスチェックで高ストレスと判定された人が申し出た場合、会社に実施義務が生じます（労働安全衛生法第66条の10）。従来は対面が基本でした。いまはWeb会議での実施も認められています。

注意したいのは、音声だけの電話では実施できない点です。医師は表情や顔色、声の調子から状態を読み取ります。映像のない面談では、その判断材料が足りません。だからカメラ付きのWeb会議が前提。音声のみは不可です。

オンライン面接指導が認められる5つの要件

オンライン面接指導は、厚生労働省の通達（令和2年11月19日基発1119第2号）が示す次の5つの要件を満たすことが求められます。会社側の準備で整えられる項目がほとんどです。

要件	内容
①実施する医師	対象者の事業場の産業医であること。または過去1年以内に健康管理・職場巡視・指導などの関わりがあることが望まれます。会社は業務内容などの情報を医師へ提供します。
②使う機器	医師と労働者が互いの表情・顔色・声・しぐさを確認でき、映像と音声が安定して送受信できること。
③方法の周知	オンラインで行う方法を衛生委員会などで調査審議し、事前に労働者へ知らせていること。
④プライバシー	面談の内容が第三者に知られない個室などで行うこと。通信のセキュリティも確保します。
⑤緊急時の体制	急な対応が必要なとき、近隣の医師や社内の産業保健スタッフが動ける体制を整えること。

この5点は、特別な設備を求めるものではありません。普段お使いのWeb会議ツールと、静かな個室。これで土台は整います。医師の条件だけは事前の確認が必要です。委託先がいれば、要件を満たす医師を手配してもらえます。高ストレス者への対応全体の流れは、高ストレス者への対応を解説した記事もあわせてご覧ください。

オンライン面接指導の当日の流れ

オンライン面接指導の当日は、対面と中身は変わりません。違うのは「会場に集まらない」ことだけ。流れは次の4ステップで進みます。

対面が必要になるのはどんなとき？

医師が「直接会って確認したい」と判断した場合は、対面での実施が求められます。オンラインは万能ではありません。

たとえば、受け答えから自殺のリスクがうかがえる場合。あるいは、画面越しでは顔色や様子を十分に読み取れない場合。こうしたときは、医師の判断で対面に切り替えます。私自身も支援の現場で、念のため対面に変えた例を見てきました。オンラインと対面は、二段構えで考えると安心です。

会社（総務・人事）側の準備チェックリスト

会社側がそろえる準備は、次の5つに整理できます。順に確認すれば、初めてでも迷いません。

• 要件を満たす医師（産業医など）を確保する
• 映像と音声が安定するWeb会議ツールを用意する
• オンライン実施の方法を衛生委員会で審議し、社内へ周知する
• 本人が1人になれる個室を確保する
• 医師へ勤務状況などの情報を渡し、記録の保存先を決める

最初のつまずきどころは、医師の確保です。自社に産業医がいない、要件に合う医師が見つからない。そんなときは外部委託が近道になります。当センターは9年連続で経済産業省「健康経営優良法人」に認定され、100社以上のストレスチェックを支援してきました。要件を満たす医師の手配から記録の管理まで、まとめてお任せいただけます。

オンライン化で「申出から1か月以内」に間に合わせる

高ストレス者の面接指導は、本人の申出からおおむね1か月以内に行うことが求められます（労働安全衛生法第66条の10)。オンラインは、この期限を守る強い味方です。

対面だと、医師の来社日と本人の勤務日を合わせる調整が要ります。遠方の拠点なら移動時間も重なります。オンラインなら、その壁がなくなります。候補日を増やせるぶん、短い期間で実施日を決められます。実際に、多拠点のお客様では日程調整の手間が目に見えて減りました。

なお、2025年5月公布の改正労働安全衛生法により、令和10年（2028年）4月1日から、労働者数50人未満の事業場にもストレスチェックが義務化されます。小規模な拠点が増えるほど、オンライン対応の価値は高まります。義務化の全体像は未実施のリスクを解説した記事もご確認ください。

まとめ：オンラインは速くて正しい選択肢

高ストレス者の面接指導は、要件を満たせばオンラインで実施できます。鍵になるのは、医師の条件・機器・衛生委員会での周知・プライバシー・緊急時体制の5点。音声だけの電話は使えません。

オンラインは手抜きではなく、期限を守るための正攻法です。移動の負担を減らし、申出から1か月以内の実施を現実的にします。大切なのは、早く・正しく動くこと。準備に迷ったら、一人で抱え込まず相談してください。面倒な調整を、私たちが一緒に片づけます。

よくある質問

高ストレス者の面接指導は電話で実施してもよいですか。

音声だけの電話では実施できません。医師は表情や顔色から状態を確認する必要があるためです。カメラ付きのWeb会議など、映像と音声の両方でやり取りできる方法を使ってください。

オンライン面接指導を行う医師に条件はありますか。

対象者の事業場の産業医であることが基本です。または過去1年以内に、その事業場で健康管理や職場巡視、指導などの関わりがあることが望まれます。会社は業務内容などの情報を医師へ提供します。

面接指導はいつまでに実施すればよいですか。

高ストレス者本人の申出から、おおむね1か月以内の実施が求められます（労働安全衛生法第66条の10）。オンライン実施は日程調整がしやすく、この期限を守りやすくなります。

オンライン実施に、衛生委員会の審議は必要ですか。

必要です。情報通信機器を用いた面接指導の実施方法は、衛生委員会などで調査審議し、事前に労働者へ周知することが求められます。実施前の社内手続きとして進めてください。

面接指導の記録は何年保存すればよいですか。

面接指導の結果の記録は、5年間の保存が求められます。オンラインで実施した場合も保存期間は同じです。保存先と担当者を事前に決めておくと、抜け漏れを防げます。

産業医がいない小さな会社でもオンライン面接指導はできますか。

できます。要件を満たす医師を外部委託で手配する方法が現実的です。当センターでは医師の手配から記録管理まで支援しており、最短3日で受検を開始できる体制を整えています。

参考にした主な公的情報

本記事は、次の公的情報をもとに作成しました。制度の詳細は一次情報もあわせてご確認ください。

• 厚生労働省 こころの耳「長時間労働者、高ストレス者の面接指導について」
• 厚生労働省 ストレスチェック制度・メンタルヘルス対策
• e-Gov法令検索 労働安全衛生法（第66条の10 ほか）